フォーラムの活動内容

フォーラムの設立から今日まで

「企業の価値」が注目される現在、新たなる価値創造を目指す企業活動のあり方が問われています。個と組織の共進化や共創を目指す新しい価値創造のリーダーシップのあり方などを探求する場として、1998年4月に業種を超えた幹事会社の経営者の皆様を中心として、共通の志をもって「価値創造フォーラム21」を設立し、2009年10月に一般社団法人化いたしました。

Covid-19のグローバル・パンデミックという未曾有の危機が暗雲として経済・社会活動に激変をもたらしている昨今、危機対応と価値創造という難題を克服するための新たなる価値創造を目指す企業活動のあり方が喫緊の課題として我々に突きつけられています。当フォーラムにおいても、これまで以上に視野を広げ、視座を高める必要があると思料致します。

価値創造の源流であるクオリティ・マネジメントの理念を受け継いで1998年4月に発足した「価値創造フォーラム21」は、設立当時はシェアホルダー・バリュー全盛期であったにもかかわらず、この時期のアメリカにおける旧世代ビジネスから新世代ビジネスヘの動向変化の流れの中で、初代コーディネーターの井関利明先生が翻訳された1997年12月のロバート・B・タッカーの著書『価値革命への挑戦』を基軸に、価値創造マーケティング、連携・パートナリング、共進化、ワン・ツー・ワン対応、自立分散型組織、エンパワーメントなどをキーワードとして取り込み、『価値創造の理念』『価値創造の戦略』『価値創造の実行』の3つの柱を時代とともに深化させ、新たな時代の企業理念、経営哲学や企業活動のあり方など、今日まで20年余研究活動を続けて参りました。

私どもは当フォーラムの場を通して企業価値の向上を探求してゆく過程で、常に企業の価値を社会的価値、文化的価値などを含んだ奥行きの深いものと捉えてきました。そして価値を創造し続ける企業には、数値化できない企業文化や組織に脈々とした企業遺伝子が存在し、価値創造の原点には社会や顧客に対する価値創造があること、さらに絶対価値の創造と深化がそれぞれの企業の持続的発展へ繋がることを学びました。

その意味から価値創造企業であり続けるためには、常に絶対価値を追求する“価値創造のリーダーシップ”と“競争・戦略ガバナンスの構築”が必要であると私どもは考えております。そして価値創造のリーダーシップの原点には常に“絶対の競争への視座”が必要なのであり、まさに競争が創られた価値をライバル間で奪い合うスタイルから、いかにより高い市場価値そのものを創造するかというスタイル、つまり“相対から絶対”に向かって動きはじめているということを学びました。

いずれにしても私どもは、企業が健全な事業活動を通して社会に貢献し続けるためには、企業価値追求の姿勢や共生と共創の精神などを、世代を超えて継承し続ける必要があると考え、様々なプロジェクトを発足致しました。

「価値創造リーダー育成塾」

  • 第1期: 2008年11月 日本経済新聞社後援
  • 第2期: 2011年12月 日本経済新聞社後援
  • 第3期: 2017年9月 日本経済新聞社共催

「エグゼクティブCHO協議会」戦略人事と長期的コア人財育成を目指し2011年7月に設立し、その後2014年7月に当フォーラムへ統合し、以下のとおり継続開催

  • 第2期: 2014年11月
  • 第3期: 2018年4月
  • 第4期: 2019年10月

「エグゼクティブCIO協議会」経営戦略とICT戦略・ネットワーク戦略との連動とそのための人財育成を目指し2015年11月に設立し、以下の通り継続開催

  • 第2期: 2017年4月
  • 第3期: 2018年9月
  • 第4期: 2019年10月
  • 第5期: 2022年1月

「QM義塾社長大学」これからの時代の長寿企業・同族企業の新しいあり方を探求するため、2016年7月にフォーラムへ統合

今後もこれらの活動を通して、次世代の価値創造リーダーの育成、価値創造理念の共有化と伝承を目指していきたいと思っております。

現在の激しく揺れ動く世界潮流の中で、あらゆる分野でパラダイムの大転換が必要とされる時代を迎えております。このような時代に物事の本質を見失うことなく主体的に未来を切り開いて行くためには、"絶対の競争"を通じたさらなる価値創造への挑戦、持続的な価値創造のための仕組み革新とコア人財の育成が必要とされます。このような状況のもと、設立26年目を迎えた「価値創造フォーラム21」では、新しい時代に向けてフォーラム活動のステージの進化や情報発信を通じて、産業界や学会における様々な価値創造のプロセスやシステムのさらなる進化を促し、持続的な日本社会の再生、発展に一層、寄与することを目指していきたいと考えております。

2022年度 幹事会社等一覧(2022年7月1日現在)

代表幹事会社 (12社)
株式会社資生堂 JFEホールディングス株式会社
三井不動産株式会社 株式会社三越伊勢丹
帝人株式会社 東京海上ホールディングス株式会社
三井物産株式会社 株式会社ADKホールディングス
ANAホールディングス株式会社 株式会社アバージェンス
富士フイルムビジネスイノベーション株式会社 公益財団法人国際文化会館
特別幹事会社(6社)
三菱ケミカルグループ株式会社 サントリーホールディングス株式会社
株式会社NTTドコモ 株式会社NTTデータ
イオン株式会社 中外製薬株式会社
幹事会社(21社)
ソニーグループ株式会社 菱洋エレクトロ株式会社
日本電気株式会社 綿半ホールディングス株式会社
AGC株式会社 リゾートトラスト株式会社
TDK株式会社 株式会社帝国ホテル
大日本印刷株式会社 北野建設株式会社
株式会社オカムラ 株式会社伊藤園
セイコーグループ株式会社 株式会社コーセー
株式会社キッツ 第一法規株式会社
カルビー株式会社 株式会社カカクコム
BIPROGY株式会社 株式会社ウェザーニューズ
医療法人社団慶成会